地震・台風に強い家 -ダイライト構法

2006年9月、DAIKEは、つくば市の(独)防災科学技術研究所において、実物大の家屋を使った振動実験を実施しました。
実験は、大型振動台の上に、「筋かい工法」と耐力面材「ダイライト」を施工した家屋を設置し、「阪神淡路大震災」と同じ振動を与えました。
実験の結果、「ダイライト」は、震度7という極大地震の強い揺れにも倒壊せず、実際の住宅に施工した場合にも、優れた耐震性を発揮することが証明されました。

「ダイライト」の変形は「筋かい」の3/4にとどまりました

ダイライトの壁は力を全体で受け止め、分散させるために万一の災害にも優れた強度を発揮します。
大型振動台上に、(左)筋かい工法と、(右)耐力面材「ダイライト」を施工した家屋を設置し、実験の結果、「ダイライト」は、震度7という極大地震の強い揺れにも倒壊せず、実際の住宅に施工した場合にも、優れた耐震性を発揮することが証明されました。火災に強い構造を外側から支える壁の下地材です。
強い壁で住まい全体を覆うことにより地震の揺れをしなやかに受け止め、分散させます。

防火・耐火性

準不燃・防火構造認定だから火に強い。
近隣からの類焼・延焼を防ぎ、大切な家族や財産を守ることは、安心・安全な家づくりの基本条件です。ダイライトは燃えにくい無機質素材ですから、すぐれた防耐火性能をそなえ、不燃・準不燃材料として認定されています。また、防火構造や準耐火構造の認定も取得。ご家族が安全に避難できる時間的な余裕を確保します。

燃焼実験

同じ条件で三つの素材の燃焼実験の結果、ダイライトの優れた防耐火性が証明されました。

 

◆当社のダイライトを使用した建物は、火災保険費用が半分近くお安くなります◆

該当法令 法第2条第八号 令第108条5 防火構造 1)屋内側防火被覆の取扱

告示で例示仕様されている屋内側被覆については、下図のように取り扱うものとする。
なお軒先についても、(1)については屋根内部への炎の侵入を防止するために、厚さ30mm以上の木材や不燃系の材料の防火措置が望ましい。

図 外壁及び軒裏の防火構造

(1) 軒裏で遮られている
(告示第2第三号の場合)

(2) 外壁によって遮られている
(告示第2かっこ書の場合)

【解説】

上記の図は、一般的な軒裏の構造方法を概念図として示したものである。
図の(1)は、外壁の屋外側の構造方法を軒裏に施した場合であり、(2)は外壁(屋外側・屋内側の構造方法とも)により軒裏が小屋裏又は天井裏と遮られている構造方法である。
関連告示 平成12年5月24日建告第1359号

透湿性

繊維状多孔質素材だから高い透湿性を発揮。

ダイライトは、無機質原料が繊維状になってからみあった多孔質な特性を持っています。

そのため透湿抵抗値は、構造用合板が10.0㎡・h・mmHg/gなのに対し、<ダイライトMS(9mm厚)>が2.3㎡・h・mmHg/gと少なく、構造用合板よりも優れた透湿性を備えています。

壁内の湿気はダイライト+外壁通気構法による通気層を通り、外部に運ばれるので、内部結露の発生を防ぎます。湿気をよく通す耐力面材なら結露を防ぎます。

湿気の通しやすさを測る目安が透湿抵抗値です。数値が小さいほど湿気をよく通すことを表しています。(ダイライトMSは9mm厚で2.3)

ですから、構造用合板の約3~4倍の透湿性を発揮。

壁の内部の湿気をすみやかに放出し、結露を防ぎます。(抵抗値が小さいほど、透湿性に優れています。)

ダイライト構法

「ダイライト構法」とは、世界初の無機質エンジニアリングパネル「ダイライト」を在来軸組工法の外壁の下地材に、耐力面材(地震や台風など外からの力に耐えられる壁)として用いることで壁倍率3.0を誇る、最強度の新しい壁構造です。

「ダイライト構法」は力を面で支える軸組パネル工法なので、これまでの筋かいを使った軸組工法より、地震・台風・火災などの災害に強い、丈夫で長持ちする住まいをつくることができます。

「ダイライト構法の家」地震や台風に強い

「柱に筋かいを入れた木造住宅は、地震や台風のように横から加わる大きな力には弱く、家が傾いたり、壊れたりする場合があります。

その点、「ダイライト」を内・外壁に使い、壁倍率の最強度5.0を実現した「ダイライト構法の家」は、地震の強い揺れにも大型台風の風にもビクともしません。

「ダイライト構法の家」火に強い

防火構造認定の「ダイライト」と燃えにくい材料のサイディングという二重の防火材料で住宅の周りを覆うので、万一の火災にも類焼・延焼を防ぎます。

1日平均94件もの建物火災があるといわれる日本、「ダイライト構法の家」で安心して暮らしたいですね。ダイライトは燃えにくい無機質素材ですから、すぐれた防耐火性能をそなえ、準不燃材料として認定されています。

また、防火構造や準耐火構造の認定も取得。ご家族が安全に避難できる時間的な余裕を確保します。

「ダイライト構法の家」白アリに強い

高強度・高耐久の耐力面材「ダイライト」は、6カ月にも及ぶ土中埋没試験でも腐れに強く、劣化も起きないことが実証されています。

また、白アリ食害テストでも、高い防蟻性能が実証されました。住まいの大敵である白アリに強い家づくりは、「ダイライト構法」におまかせください。

ダイライト構法の施工例

地震・台風に強い家

住建は、在来工法で 筋交いと、ダイライトを併用して 耐震等級3での施工です。

1.品確法の耐震等級

品確法は、建築主が建物をどのような性能にしようかという物差しを提供していますが、耐震等級も3つに分かれ、最高ランクの等級3は、建築基準法の耐震性能の1.5倍の性能を有するように定められています。

この耐震等級は、数百年に一度発生する地震(東京では震度6強から震度7程度)の地震力に対して倒壊、崩壊せずといった表現で非常にわかりにくい表現ですが、言い換えれば、建築基準法ギリギリの場合は震度6~7程度の地震に対して倒壊や崩壊はしないが、損傷をうける可能性はある。と読み替えた方が良いかも知れません。

2.等級を筋交いで表現すると

耐震等級を単に1.25倍や1.5倍といってもわかりにくいですが、これを木造軸組工法で代表的に使われる筋交いを例に、それぞれの耐震等級に必要な筋交いの量を図にすると下のようになります。

等 級2と建築基準法とおなじ等級1の建物を比較すると入る筋交いの量は1.5倍程度になっています。

木造住宅が倒壊するときは、1階からペシャといく場合が ほとんどですから、1階の筋交いの量が大きく変化し、もちろん、昭和54年以前の建物と比べれば、筋交いの量が全く違うのに気づくと思います。
注:昭和55年から現在の等級1と同じ規定に変更された

3.建築基準法は最低法規

時々、建築基準法をクリアしているから大丈夫。あるいは、建築確認で役所がチェックするから大丈夫。といった表現をする建築会社もいますが、建築基準法は大きな災害の被害を受けるたびに強化されています。

そして、3階建て住宅や重量鉄骨造を除けば耐震性は役所では審査していません。また、建築基準法がもっとも強力な規定なら、品確法の耐震等級3という建築基準法の1.5倍もの高い耐震性まで必要ないですね。
つまり、建築基準法を満たすことは最低限の耐震性をクリアしたと考えましょう。

▲火山灰を使用した「ダイライト」を使用

▲ベタ基礎

▲特殊塗装

基礎・外壁を強化し、地震や台風の衝撃を緩和する家へ

▲火山灰を使用した「ダイライト」を使用

▲ベタ基礎

▲特殊塗装

基礎・外壁を強化し、地震や台風の衝撃を緩和する家へ

土台部分にベタ基礎を採用しております。建物下の地盤全体に鉄筋を配置し、そこにコンクリートを流し込んで作るものになり、コンクリート面全体で広く住宅を支えるため、地震や台風などの衝撃を効果的に地盤へと逃がすことができます。

また外壁の下地には火山灰を利用した「ダイライト」を筋交いと併用しております。そのため、設定基準強度の約2.5倍の強度が実現できました。また、白アリ食害テストでも、高い防蟻性能が実証されており、ダイライトなら湿気にも強く、厳しい温度変化にも安定しています。

住建では、末永くご家族の生活を守ってくれる丈夫で長持ちする家こそが価値あるマイホームと考えています。
地震・台風・白蟻・火災に強い、ダイライトで住建は施工を行っています。

耐震補強リフォーム

1981年6月に建築基準法が改正され、耐震基準が強化されました。1995年の阪神淡路大震災で、1981年以降建てられた建物の被害は少なかったことが報告されています。 1階が店舗や車庫、大きな窓などの建物です。壁がないと耐震性の乏しい建物になってしまい、1階部分だけが倒壊という危険性があります。

1階より2階部分が飛び出ている建物や、2階部分を1階の柱だけで支えるピロティー状の建物のことです。不安定な家になりがちですが、実際多く建てられています。老朽化した建物とは、築年数が古いということではありません。土台や柱などが腐ったり、シロアリ被害にあっていたり、雨もりがしていたりと、強度に不安のある建物のことです。

住まいのリフォームの中で、耐震リフォームとはいつ何時来るか分からない地震に備える安全を守るための住宅に対する投資です。
お客様が皆様に末永く、安心して安全な住宅に住む事のできる住まいを造るため、耐震リフォームを山梨の住建では、様々な地震対策をご提案しております。各種耐震リフォームについては、是非に当社にお問い合わせ下さい。

あなたのお住まいは大丈夫?

私たちの住む日本は地震列島とも呼ばれいます。
いつどこで地震が起きてもおかしくない状態で、実際に過去に発生した地震は日本のあらゆる場所で被害をもたらしているのはご存知でしょう。住宅の地震対策・耐震補強が強く叫ばれるようになったのはこうした理由から。

「いつ何時起こるか分からない地震の対策なんて意味がない…」
「地震があったらどうせ住宅・家なんて倒壊してしまうんでしょ?」
そうお考えのお客様は、まず下記を是非をご確認ください。

起こるか分からない地震の為耐震補強なんて必要?

地震はいつ起こるか分からないもの、だからこそ早い今の内から耐震補強リフォームを行うべきです!

現にそれまで大きな地震がなく、今後も大地震は起きないと思われていた近畿地方では、地震対策をしっかり行っていない家屋が多かった為に、阪神淡路大震災では、約10万棟を超える住宅が倒壊しました。6千人を超える犠牲者の8割以上がこの倒壊した家屋の下敷きになって亡くなってしまったそうです。

住宅を建ててから年数が経過していないので必要無いでしょ?

地震対策・耐震補強リフォームの技術は、阪神淡路大震災を契機に急激な発展を遂げております。

今現在では、数多くの実験や診断が行われ、適切な地震対策の方途が様々に考案されています。山梨の住建では住宅の耐震補強リフォームには各種製品を扱っております。

阪神淡路大震災以来、様々な研究によって、家屋の躯体を倒壊の危険から充分に守ることができるでと考えております。

耐震補強対策をとっても倒壊してしまうんでしょ?

現在の住宅に適用されている建築基準は昭和56年5月31日に施行されたものになっています。よって、それ以前に建てられた住宅・家屋は現在の建築基準以下の耐震強度しかないという事になります。

このように住宅・家屋は特に地震による倒壊の危険があるとされ、耐震診断の補助金を出す自治体も増えてきています。

又、昭和56年6月1日以降に建てられた家屋でも、地盤や周辺環境により耐震性能に大きな差が現れきます。また、近年大きな話題となっている、構造計算書の偽造による耐震強度不足などの問題も発生しています。

では、まず住まいの耐震診断から!

耐震性に問題があるかないかを診断するのが、耐震診断です。

耐震診断は、図面と目視で検査して点数を付けていきます。
きちんとしたデータを出す為には不十分な診断となりますが、どの程度の補強が必要なのかを判断するのには、良いきっかけとなります。
専門の資格を持ったものが、床下から壁の中まで調べますので補強する目安ができます。
補強が必要になったら、耐震リフォームをお勧めします。

山梨県、注文住宅・リフォームまで住建にお任せください!