1981年6月に建築基準法が改正され、耐震基準が強化されました。1995年の阪神淡路大震災で、1981年以降建てられた建物の被害は少なかったことが報告されています。 1階が店舗や車庫、大きな窓などの建物です。壁がないと耐震性の乏しい建物になってしまい、1階部分だけが倒壊という危険性があります。
1階より2階部分が飛び出ている建物や、2階部分を1階の柱だけで支えるピロティー状の建物のことです。不安定な家になりがちですが、実際多く建てられています。老朽化した建物とは、築年数が古いということではありません。土台や柱などが腐ったり、シロアリ被害にあっていたり、雨もりがしていたりと、強度に不安のある建物のことです。
住まいのリフォームの中で、耐震リフォームとはいつ何時来るか分からない地震に備える安全を守るための住宅に対する投資です。
お客様が皆様に末永く、安心して安全な住宅に住む事のできる住まいを造るため、耐震リフォームを山梨の住建では、様々な地震対策をご提案しております。各種耐震リフォームについては、是非に当社にお問い合わせ下さい。
あなたのお住まいは大丈夫？
私たちの住む日本は地震列島とも呼ばれいます。
いつどこで地震が起きてもおかしくない状態で、実際に過去に発生した地震は日本のあらゆる場所で被害をもたらしているのはご存知でしょう。住宅の地震対策・耐震補強が強く叫ばれるようになったのはこうした理由から。
「いつ何時起こるか分からない地震の対策なんて意味がない…」
「地震があったらどうせ住宅・家なんて倒壊してしまうんでしょ？」
そうお考えのお客様は、まず下記を是非をご確認ください。
起こるか分からない地震の為耐震補強なんて必要？
地震はいつ起こるか分からないもの、だからこそ早い今の内から耐震補強リフォームを行うべきです！
現にそれまで大きな地震がなく、今後も大地震は起きないと思われていた近畿地方では、地震対策をしっかり行っていない家屋が多かった為に、阪神淡路大震災では、約10万棟を超える住宅が倒壊しました。6千人を超える犠牲者の8割以上がこの倒壊した家屋の下敷きになって亡くなってしまったそうです。
住宅を建ててから年数が経過していないので必要無いでしょ？
地震対策・耐震補強リフォームの技術は、阪神淡路大震災を契機に急激な発展を遂げております。
今現在では、数多くの実験や診断が行われ、適切な地震対策の方途が様々に考案されています。山梨の住建では住宅の耐震補強リフォームには各種製品を扱っております。
阪神淡路大震災以来、様々な研究によって、家屋の躯体を倒壊の危険から充分に守ることができるでと考えております。
耐震補強対策をとっても倒壊してしまうんでしょ？
現在の住宅に適用されている建築基準は昭和56年5月31日に施行されたものになっています。よって、それ以前に建てられた住宅・家屋は現在の建築基準以下の耐震強度しかないという事になります。
このように住宅・家屋は特に地震による倒壊の危険があるとされ、耐震診断の補助金を出す自治体も増えてきています。
又、昭和56年6月1日以降に建てられた家屋でも、地盤や周辺環境により耐震性能に大きな差が現れきます。また、近年大きな話題となっている、構造計算書の偽造による耐震強度不足などの問題も発生しています。
では、まず住まいの耐震診断から！
耐震性に問題があるかないかを診断するのが、耐震診断です。
耐震診断は、図面と目視で検査して点数を付けていきます。
きちんとしたデータを出す為には不十分な診断となりますが、どの程度の補強が必要なのかを判断するのには、良いきっかけとなります。
専門の資格を持ったものが、床下から壁の中まで調べますので補強する目安ができます。
補強が必要になったら、耐震リフォームをお勧めします。
山梨県、注文住宅・リフォームまで住建にお任せください！